メルカリやソフトバンクといった有名企業の新規上場で何かと話題となった2018年。2019年もさまざまな一流有名企業の上場が噂されている。
少ない手持ち資金で最大限の成果を上げるためには前金不要の証券会社からIPO(新規公開株式)の抽選に申し込むことだ。
目次
こちらの7社の証券会社はIPO抽選申込時の前金が不要である。当選もしくは補欠当選してはじめて、購入するための資金を入金すれば良い。
この証券会社を使えば抽選中の資金を拘束されることなく他の運用にもまわせますね。
ネット証券会社の申込はネットでほぼ完結する。マイナンバー制度の個人番号が必要となるので、マイナンバー制度が始まったときに役所から送られてきた個人番号通知カードを用意しよう。
用意するもの
上記のうちどちらかを用意して公式のサイトから申し込もう。
スマホだけでも申し込みが完結するという手軽さだ。
大正12年創業の岡三証券のグループ会社としての老舗の強みが売りである。
IPOは2013年から取り扱いをスタートさせている。2017年度は23件のIPOを取り扱っていた。
基本的に親会社である岡三証券がIPOの幹事になっているときにIPOがまわってくる。
IPOの抽選に関する強みは100%完全平等抽選となっていることだ。
他の証券会社では10%〜20%ほどが抽選分となっているところが多いので、100%というのは素晴らしい。
これにより、資金の少ない初心者にも当選のチャンスが回ってくる。
もちろん、ここで紹介する証券会社は全て前金不要なので、手持ち資金がなくても抽選に参加する事ができる。
松井証券では10万円以下の株の売買手数料が無料という強みがある。
初心者の方はとりあえず口座を作って1000銘柄以上ある10万円以下の株の売買で勉強してみるのもいいだろう。
もちろん松井証券もIPOの抽選には前金が不要である。抽選結果がでてから資金を入金すれば良いので、効率的に資金運用が可能となる。
また、松井証券では2018年9月よりIPOの抽選申込が非常に簡略化された。ブックビルディングに参加さえすれば、そのまま抽選までしてくれるので早く結果がでる。
言わずと知れた超大手証券会社。実はこの野村証券もIPO抽選申込に前金が不要な証券会社だ。
しかも年間のIPO取扱件数も30〜40件ほどとかなり多く、そのほとんどで主幹事証券会社を務めるなど当たりやすい要素がいっぱいだ。
ただ、デメリットとしては会社があまりにも大きいので保有口座数も他の証券会社の数倍以上ある。ということは抽選申込数もそれに比例して多くなっているので、なかなか当たらないという声も。
しかし、せっかくの前金不要なので口座を作っておいて損をすることはない。
IPOの申し込みから抽選まで資金は一切不要。
当選してから資金を入金すればよいので、気軽に申し込める。
また、完全平等抽選(機械的な完全ランダム抽選)なので資金の少ない初心者にも不公平感がなく当たる確率は同じというのがうれしい。
IPO購入の手数料も完全無料となっている。
ブックビルディングを行わず、最低単元、公募価格での申し込みとなる点が特徴的だ。
2017年は7件、2018年は5件のIPO取扱件数がある。
HS証券は独自の「IPOポイント」を導入していて通常の一般抽選のあとにIPOポイントを使用した顧客の優待抽選をするのが特徴だ。
IPOポイントは通常の取引の手数料により貯まっていく。そのポイントを使い、狙っている企業のIPO抽選の当選確率を上げるのだ。
過去のデータによると優待抽選の場合は当選確率100となる事例も多数ある。
一般抽選の倍率は10倍から高いときは2000倍もの倍率となる。
むさし証券のネット部門はトレジャーネットという名前で運営しています。
IPOに申し込むには通常の証券会社と同じくブックビルディングで事前に需要申告をしてから本抽選に臨むという段取りだ。
また抽選の確率的には完全平等抽選なので資金の少ない初心者向けといえるだろう。
2018年には13件ものIPOを取り扱っている。
抽選にまわす割合は10%〜20%となっている。これは一般的な証券会社とほぼ同じ割合となっている。
いちよし証券が他の証券会社と違い特徴的なのはいちよしダイレクトというテレフォントレードを採用している点だ。いわゆる電話でのブックビルディングというスタイルでIPO抽選に申し込む形式だ。
その他にももちろんインターネットによるブックビルディングも採用している。
しかし他の証券会社との一番の違いは当選の通知が電話にてくるという点だ。
ネットと違い営業時間内に電話連絡を受けないといけないので若干ハードルが高い感じがする。しかしそのため倍率が低くなり当選確率が高いような感じも受ける。